1．働きアリの法則
働きアリの法則を耳にされた方も多いだろう。
製造所において、任せて安心な優秀な人材は2割はいるはずである。しかし、物覚えが悪く作業が滞る人材も2割はいるだろう。作業が滞る人材を見て、大多数の6割の者から不平不満が出てくる。2割の人材を異動させても、そのグループの中では、また、働きアリの法則によれば、2割の者が働かなくなるのである。優秀な者だけ集めて、プロジェクトを組んでも、2割は働かず、6割の者は普通の人になってしまう。マネジメントとして重要なことは、すべての者を平等にすることではなく、その工程や作業全体が円滑に進むように、適材適所に配置することである。2割の優秀者に頼るのではなく、6割の者とともに、8割を有効活用できるシステムを構築することが必要である。実はさぼっている2割のアリは、緊急時に、よく働くアリや普通に働くアリが働けなくなった時、対応ができるように準備をしているそうである。働かないアリにも、働かない理由があり、たださぼっているわけではないのである。
働きアリの法則を耳にされた方も多いだろう。
フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』1) 働きアリの法則
概要
・働きアリのうち、よく働く2割のアリが8割の食料を集めてくる。
・働きアリのうち、本当に働いているのは全体の8割で、残りの2割のアリはサボって
いる。
・よく働いているアリと、普通に働いている（時々サボっている）アリと、ずっと
サボっているアリの割合は、2:6:2になる。
・よく働いているアリ2割を間引くと、残りの8割の中の2割がよく働くアリになり、
全体としてはまた2:6:2の分担になる。
・よく働いているアリだけを集めても、一部がサボりはじめ、やはり2:6:2に分かれ
る。
・サボっているアリだけを集めると、一部が働きだし、やはり2:6:2に分かれる。
新型コロナ禍の中、政府は、不要不急の外出を控えるように要請している。日本の緊急事態宣言は罰則もなく、強制力がない。海外では、ロックダウン(都市封鎖)され、許可なく外出をすると罰金等の罰則があり、強制力がある。しかし、人は、罰則があるからそのルールを守るとは言えないと思う。現に、日本では、緊急事態宣言が発出されて、首都圏の人出は減少している。人の接触8割減を目指して、努力している方も増えている。しかし、一部の人は、コロナ疎開など危機感もなく、外出している人もいる。生活上、必要な外出をされている方も多いだろうが、今、外出しないと生命の危機があるほどではないと思う。働きアリの法則に当てはめると、あるルールが提示されても、2割の人はそのルールを守らないことになる。そして、積極的にそのルールを守る人だけを集めても、その2割がルールを侵す恐れがある。問題点は、そのルールをなおざりにする2割の人の行動を見て、6割の人たちがそこに同調することが起こりうるのである。トイレットペーパー不足デマで、多くの人が購入に走った。テレビ等のインタビューで、デマと思った方も、マスコミの報道で、トイレットペーパーが空になった陳列棚を見て不安になったのである。大事なのは、この6割の人たちをどのようにマネジメントするかにある。概要
・働きアリのうち、よく働く2割のアリが8割の食料を集めてくる。
・働きアリのうち、本当に働いているのは全体の8割で、残りの2割のアリはサボって
いる。
・よく働いているアリと、普通に働いている（時々サボっている）アリと、ずっと
サボっているアリの割合は、2:6:2になる。
・よく働いているアリ2割を間引くと、残りの8割の中の2割がよく働くアリになり、
全体としてはまた2:6:2の分担になる。
・よく働いているアリだけを集めても、一部がサボりはじめ、やはり2:6:2に分かれ
る。
・サボっているアリだけを集めると、一部が働きだし、やはり2:6:2に分かれる。
製造所において、任せて安心な優秀な人材は2割はいるはずである。しかし、物覚えが悪く作業が滞る人材も2割はいるだろう。作業が滞る人材を見て、大多数の6割の者から不平不満が出てくる。2割の人材を異動させても、そのグループの中では、また、働きアリの法則によれば、2割の者が働かなくなるのである。優秀な者だけ集めて、プロジェクトを組んでも、2割は働かず、6割の者は普通の人になってしまう。マネジメントとして重要なことは、すべての者を平等にすることではなく、その工程や作業全体が円滑に進むように、適材適所に配置することである。2割の優秀者に頼るのではなく、6割の者とともに、8割を有効活用できるシステムを構築することが必要である。実はさぼっている2割のアリは、緊急時に、よく働くアリや普通に働くアリが働けなくなった時、対応ができるように準備をしているそうである。働かないアリにも、働かない理由があり、たださぼっているわけではないのである。
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執筆者について
中川原 愼也
経歴
GMPコンサルタント
1984年神奈川県庁に入庁。1997年国立公衆衛生院（現在の国立保健医療科学院の前身）でGMP研修を受講後、薬務課及び小田原保健所等で医薬品等の製造販売業、製造業の許認可、審査、指導を主にGMP・GQPリーダー査察官として16年にわたり活躍。その間、MRA（日・欧州共同体相互承認協定）締結の際のEU調査、2005年製造販売承認制度の施行に携わり、PIC/S加盟にあたり、厚生労働省の委員等委嘱を受け、次の活動に参加した。
・平成20､21年度 GMP/QMS調査・監視指導整合性検討会委員
・平成21､22年度 厚生労働科学研究～GMP査察手法の国際整合性確保に関する研究
2012年に神奈川県庁を退職後、医薬品原薬輸入商社、製薬企業、コンサルティング企業で品質保証やGxPコンサルタント業務に携わる。2025年6月よりGMPコンサルタントとして独立、現在に至る。
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