タレントマネジメント【第2回】

タレントマネジメントの目的

この回では”タレントマネジメント”の目的について記します。
それは第1部の冒頭で記したように、タレントマネジメントの目的や手段、打ち手とターゲットを明確にできている企業は少ないと感じているからです。
また余談ですが、タレントマネジメントに限らず【××マネジメント】の多くがトップの号令で急に始まり知らぬ間に消えているという事例は枚挙に暇がありません。

そこで今回は、

a.    タレントマネジメントの目的3点
　　　1.    企業価値を高めるための人材ポートフォリオの実現
　　　2.    人材ポートフォリオ実現のためのポジション管理

に、ついて記していきます。

a.    タレントマネジメントの目的3点
　　　１．企業価値を高めるための人材ポートフォリオの実現

まず、企業価値の一般的な定義 ですが、

フリーキャッシュフロー（FCF）
＝税引き後営利＋減価償却費－運転資本増減額－設備投資増額

と、言われ     ています。
つまりFCFの最大化（＝企業価値を高める）のためには、売上高成長率、営業利益率、運転資本効率などを伸ばしていくことと言えます。

ではなぜ人材ポートフォリオの実現がFCFの最大化に繋がるかというと、売上高成長率及び営業利益率に関しては、人材による構成要素が多いためと言われております。もちろん例外もありますが、多くの製薬企業においても販売や製造の成果指標は人材における要素が多いのではないでしょうか？
結論としては、FCFの最大化をするためには人材投資（採用・育成・配置転換 ）が必要条件であると言えます。

また売上高成長率や営業利益率は人材による構成要素が多いことから、FCFと人材の相関性を図る指標として労働生産性がよく使われております。すごく簡単に理解してもらうために一言でいうと、一人あたりいくら儲かってる？ってことになります。
余談ですが最近では経産省や厚労省の助成金や補助金等にも、労働生産性の向上を目的とし、達成すると加算されるものが多くなっております。

労働生産性＝付加価値額÷労働投入量（社員数 or 社員数×労働時間）

つまり、

付加価値額＝労働投入量×労働生産性

（付加価値額とは、営業利益＋人件費＋支払利息＋賃借料＋租税公課　と定義）
＊経産省中小企業庁定義

なので、付加価値額を上げていくためには多くの人材を確保し労働生産性を上げていけば良いと言い換えられます。但し、現実問題として多くの人材を一度に確保すれば当然現場の生産性は下がることが容易に想定できますし、FCFも下がることとなってしまいます。

下図は、労働生産性上昇率の要因図です。こちらからわかる通り、日本では労働生産性上昇率を下げる要因として労働量を多く使っていること、つまり生産性ではなく労働力投入によって仕事をしていることが見て取れます。

そこで、それを防ぐために必要なことが、人材ポートフォリオになります。これは一言で言うと、いつ、どれくらい、どの程度の、いくらで、人材が必要になるかを可視化したものと思って頂けると想像しやすいかもしれません。採用や教育の源とも言えるでしょう。

まとめますと、タレントマネジメントの第1目的はFCFの最大化に帰すために、労働生産性を適した人数で向上させる、それを下支えするのは人材ポートフォリオの実現であると理解して頂ければ幸いです。また人材ポートフォリオについては詳細をｂ．１で後述します。