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2024/10/18 AD その他
引き続き、委託業務の最終的な責任について。
基礎からのGPSP【第21回】
~製造販売後調査等業務の委託②~ 3.調査・試験等の受託 この項では、製造販売業者が販売委託や共同プロモーションで使用成績調査等を受託した場合の実施事項につき解説する。 3.1 契約内容 製造販売後調査等業務を受託する際は、前項の委託する項目について規定された内容を合意できるかどうか、報告方法
2024/09/06 AD 臨床(GCP)
今回は健康成人試験を専門に受託する施設の要件調査票の調査について。
【第5回】治験に係るベンダーの要件調査
今回は健康成人試験を専門に受託する施設の要件調査票(チェックリスト)を作成し、施設を訪問してツアーとインタビューを行う際の調査内容について紹介しよう。 健康成人試験専門施設の要件調査票 第Ⅰ相臨床試験(フェーズⅠ試験)や生物学的同等性試験(Biological Equivalence Study;
2024/08/16 AD その他
今回も引き続き製造販売後データベース調査の実施について。
基礎からのGPSP【第19回】
~製造販売後データベース調査の実施③~ 5. 実施計画書の作成 5.1 製造販売後データベース調査実施計画書の作成 製造販売後データベース調査を実施する場合には、調査実施計画書を作成することが求められている。 GPSP省令にて、以下に掲げる事項について定めなければならないと規定されている。 一
2024/08/09 AD 施設・設備・エンジニアリング
国内におけるデータインテグリティ観察所見を引き続き解説する。
ラボにおけるERESとCSV【第116回】
FDA 483におけるデータインテグリティ指摘(86) 7.483における指摘(国内) 前回より引き続き、国内企業に対するFDA 483に記載されたデータインテグリティ観察所見(Observation)の概要を紹介する。 ■ RRRR社 2023/3/29 施設:試験受託機関(CRO) ■ Obse
2024/08/09 AD 非臨床(GLP)
臨床薬物相互作用試験②
医薬品開発における非臨床試験から一言【第56回】
臨床薬物相互作用試験② 非臨床試験では薬物相互作用(DDI)のメカニズムと安全性のリスクを中心に研究が進められました。これらの情報を基に、医療現場での安全な治療法を定めるために、臨床薬物相互作用(臨床DDI)試験が実施されます。臨床DDI試験は、健康志願者等を対象に、第III相試験開始前に実施さ
2024/08/02 AD 臨床(GCP)
今回はCROとSMOへの訪問調査について。
【第4回】治験に係るベンダーの要件調査
前回はCROとSMOの要件調査票の記載内容について紹介した。今回はCROとSMOへの訪問調査について紹介しよう。 CROへの訪問による要件調査 過去の委託経験などから数社のCROに委託内容を打診し、受託可能な業務範囲であるCROと秘密保持契約を締結する。その後、前回紹介した要件調査票(チェックリスト
2024/07/22 AD その他関連情報
薬事規制に関連する情報を「収集」、「選定」、「評価」し、対訳や解説をまとめたレポートを納品いたします
薬事規制関連情報の収集について
薬事規制関連情報はインターネット上で収集することができますが、「収集した情報が多すぎてフォローしきれない」という声にお応えし、シーエムプラスのコンサルタントが情報を選定・評価し、翻訳や解説を付与した月次レポートを提供いたします。 医薬品・医療機器のレギュラトリー インテリジェンス活動支援サービスとし
2024/07/12 AD 非臨床(GLP)
臨床薬物相互作用試験①
医薬品開発における非臨床試験から一言【第55回】
臨床薬物相互作用試験① 非臨床試験では薬物相互作用(DDI)のメカニズムと安全性のリスクを中心に研究が進められました。非臨床での基本的な情報を基に、さらに臨床でのDDIリスクを評価することで、治療現場での安全な用法用量を定めるために臨床薬物相互作用(臨床DDI)試験が実施されています。ヒトでのD
2024/07/12 AD その他
開業医も足りない
【第7回】オランダ通訳だより
開業医も足りない 連載をはじめて1年が経ちました。こうして続いているのは、読んでくださる皆さんのおかげです。ありがとうございます。 さて今回は、前回の医薬品不足につづき、開業医不足に関する話題です。 オランダは国民皆保険の国ですが、日本のような自由診療は認められていません。赤ん坊からお年寄りまで、家
2024/07/05 AD 臨床(GCP)
今回はベンダーごとの要件調査票の記載内容について。
【第3回】治験に係るベンダーの要件調査
ベンダーの要件調査で使用する要件調査票(質問書、チェックリスト)に記載する一般的な項目について前回紹介した。今回はベンダーごとの要件調査票の記載内容について紹介しよう。 要件調査票の基本情報 どんな業種(業態)のベンダーであっても、社名や所在地あるいは事業内容や社員数を聞いておく必要があろう(図1