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塚田 進

塚田 進

株式会社シーエムプラス 執行役員。
1級建築士、認定コンストラクションマネージャー(日本CM協会)。
1983年大手エンジニアリング会社入社。大型EPC案件の土木・建築を中心とした国内・海外プラント設計、海外現場管理を経験。エンジニアリング マネージャー、建築部部長代行を経て、2006年同社インドネシア法人社長に就任。700余名の現地社員を率い2014年まで企業運営とインドネシア国内中小案件をリード。海外駐在は、インドネシア、UAE, タイ、イラン、中国、カタール等、延べ15年以上に及ぶ。2016年株式会社シーエムプラスに入社。 国内外固形製剤工場、食品関連工場、医療機器製造設備等において顧客側コンサルタントとしてプロジェクトマネジメント業務(基本設計、ゼネコン引合い・評価、遂行管理等)に従事。2018年4月より現職。


※このプロフィールは掲載記事執筆時点での内容となります

塚田 進の執筆記事一覧

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  • 2021/02/12

    建設プロジェクトマネジメント

    海外案件では、国内案件に比べてプロジェクト遂行上のリスクは多大なものになります。建設のプロではない発注者としては、それらリスクを工事請負者にできるだけ担ってもらいたいと考えることは自然なものです。よって、追加費用や工期遅延リスクを最小にするため、海外においても日系施主様は基本的に設計・施工一括発注を主眼に置くことが多いのです。以下にその契約形態を前提に注意点をいくつか説明したいと思います。

  • 2021/01/08

    建設プロジェクトマネジメント

    海外案件では、国内案件に比べてプロジェクト遂行上のリスクは多大なものになります。建設のプロではない発注者としては、それらリスクを工事請負者にできるだけ担ってもらいたいと考えることは自然なものです。よって、追加費用や工期遅延リスクを最小にするため、海外においても日系施主様は基本的に設計・施工一括発注を主眼に置くことが多いのです。以下にその契約形態を前提に注意点をいくつか説明したいと思います。

  • 2020/12/04

    建設プロジェクトマネジメント

    前回のコラムで工事会社決定までに注意すべき点を説明しました。今回はそれらを踏まえて具体的にどのような引合書を作成すべきなのかを、(日系施主様が選択されるケースが多い)設計施工一括発注を主眼に説明することにします。引合書は大雑把に定義すれば以下に示す3つの書類で構成されると言って良いと思います。 

  • 2020/11/06

    建設プロジェクトマネジメント

    基本設計が完了すると次に実施設計と工事を具体化させる段階に進みます。設計会社と工事会社を選定する方策にはいくつかの種類がありますが、契約形態としては主に以下の3つに区分されます。

  • 2020/10/09

    建設プロジェクトマネジメント

    さて、建設する土地候補が決定したら、具体的に工場レイアウトを土地に合わせて決定してゆきます。この時期を概念設計段階、もしくは基本設計段階と呼びます。 場合によっては、この段階ではまだ手付金などで土地契約を保留しつつ複数候補地でレイアウト検討されることもあるでしょう。 レイアウト検討には、その国の建築関連法規と工場レイアウトを熟知した専門家に依頼することが必要です。そのニーズを満足するサービスを提供できる人材が揃っている日系ゼネコンも少なくありませんが、工事まで発注することを約束できない段階では、弊社のようなコンサルタントにご依頼される企業様も多いです。

  • 2020/09/18

    建設プロジェクトマネジメント

    アジアで工場を建設しようとした場合、その国の法整備が未熟だったり、インフラが未整備だったり、事前に検討すべき項目や、遂行中にも注意すべき項目は多義にわたります。ここでは、シーエムプラスの海外情報HP開設記念として、「海外工場建設プロジェクトの進め方」というタイトルで10回にわたり海外工場建設の基本的な留意点を掲載してゆきたいと思います。今後、以下のテーマで1,2週間に1回ずつ掲載してゆきますので参考にしてください。尚、執筆者の筆の進み具合でタイトルに変更が出てくるかもしれません。その場合はご容赦ください。